投資リスク

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることが あります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。 信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。

主な変動要因

株式投資リスク（価格変動リスク・信用リスク）・集中投資リスク

本ファンドは日本を含む世界の株式を実質的な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動リスク等のさまざまなリスクが伴うことになります。本ファンドの基準価額は、 株式等の組入有価証券の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。また、本ファンドは、特定の業種に対して大きな比重をおいて投資を行いますので、業種を より分散した場合と比較して、ボラティリティ（価格変動性）が高く大きなリスクがあると考えられます。特に不動産関連およびインフラストラクチャー関連企業等の株式の下降局面では本ファンドの基準 価額は大きく下落する可能性が高いと考えられます。 一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点 において株価が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。

不動産投資信託への投資リスク（価格変動リスク・信用リスク・収益悪化リスク）

本ファンドは日本を含む世界の不動産投資信託を実質的な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、不動産投資信託への投資にかかる価格変動等のさまざまなリスクが伴うことになります。 本ファンドの基準価額は、不動産投資信託等の組入資産の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。特に日本を含む世界の不動産投資信託市場の下降局面 では、本ファンドの基準価額は大きく下落する可能性が高いと考えられます。
一般に、不動産投資信託の市場価格は、不動産投資信託に組み入れられる個々の不動産等の価値や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。したがって、本ファンドに組み入れられる不動産投資 信託の市場価格は下落する可能性があります。また、不動産投資信託の資金繰りや収益性の悪化により不動産投資信託が清算され、投資した資金を回収できないことがあります。 不動産投資信託は、その収益の大部分を賃料収入が占めており、景気動向や不動産の需給の影響により、賃料や稼働率の低下あるいはテナントの債務不履行・倒産等によって賃料収入が低下し、収益 性が悪化することがあります。管理コストの上昇、税制・環境・都市整備等に関する法令の変更によるコスト・税金の増大、組入れ不動産の滅失・破損等によっても、収益性が悪化する場合があります。 このような場合、収益性の悪化が不動産投資信託の市場価格の下落をもたらすこともあります。収益性の悪化により、本ファンドが受領する不動産投資信託からの配当金が減少することもあります。

為替変動リスク

本ファンドは、日本を含む世界の株式および不動産投資信託を投資対象とする外貨建ての投資信託証券を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。とりわけ、 対円で為替ヘッジを行わない為替ヘッジなしコースでは為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。限定為替ヘッジコースは、米ドル建ての組 入れ投資信託証券について、当該投資信託証券が保有する日本円建資産相当部分を除き、原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行い、為替変動リスクの低減を図ります。当該投資信託証券 において米ドル建て以外の外貨建資産を保有する場合、当該通貨と米ドルとの間の為替変動の影響を大きく受けます。したがって、当該通貨が米ドルに対し下落した場合は為替差損が発生する場合が あります。なお、為替予約取引を行うにあたり取引コストがかかります（取引コストとは、為替予約取引を行う通貨と円の短期金利の差が目安となり、円の短期金利の方が低い場合、この金利差分、収益 が低下します。）。

※収益分配金に関わる留意点
分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間における ファンドの収益率を示唆するものではありません。 計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、投資家のファンド の購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。

投資リスク・費用等について

投資リスク・費用などについて、くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。