現在、投資家は市場の圧力に直面しています。圧力の源泉としては、経済成長の減速、金融引き締め、貿易摩擦の高まり、地政学的リスクが挙げられます。そして、それらの各々が一時的にボラティリティを高める可能性があります。2019年、市場は圧力を受ける可能性がありますが、世界経済は引き続き拡大すると予測しており、景気サイクル後期の状況については慎重でありながらも楽観的に構えています。
弊社が依然として楽観的である理由は、そのいずれも単独で景気後退を引き起こす力がないと考えられることです。ただし、これらは組み合わさることで、その力が増幅されるため、警戒は必要です。時間が経つにつれ、健全なマクロ経済環境と市場環境の変化がリスク資産を下支えするようになると考えています。今は、リスク管理と戦略的ポートフォリオ設計に専念するべき時です。
結論として、強調したい点は次のとおりです。
2018年は米ドル高、各国固有要因、地政学を巡る不透明感が新興国資産の重石に。
2018年、新興国資産は下落しました。しかし、下落をもたらした要因の多くは一時的である可能性が高く、今後落ち着きをみせるに伴い、新興国資産は回復していくと考えます。さらに、新興国企業の米国内での売上高はわずかであることから、米中貿易摩擦が構造的なリスクとなるとはみていません。
出所：ブルームバーグ、ファクトセット、GSAM
新興国企業の利益成長は先進国を上回る。
過去の歴史から、長い目でみれば利益成長が株価を左右する重要な要素となっていたことがわかります。弊社では、2019年の新興国企業の利益成長率は先進国を上回ると予想しています。さらに、新興国のバリュエーションは先進国対比で割安となっています。 このような状況が、新興国市場のパフォーマンスを下支えするとみています。
出所：ブルームバーグ、ファクトセット、GSAM
上のセクションの注：2018年11月時点。新興国通貨の対米ドルでのパフォーマンスを示しています。新興国通貨は、MSCIエマージング・マーケッツ指数に含まれる24ヵ国の通貨を同ウエイトで加重して算出。下のセクションの注：2018年11月時点。新興国：MSCIエマージング・マーケッツ指数、米国：S&P500指数、先進国（除く北米）：MSCI北米除く先進国指数。上記は経済や市場等の過去のデータおよび一時点における予測値であり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。経済、市場等に関する予測は資料作成時点のものであり、情報提供を目的とするものです。予測値の達成を保証するものではありません。追記をご覧下さい。
個別株の脆弱性は、多数の株式に分散することで軽減可能。
個別株は、大幅な利益と損失の両方のリスクを抱えています。時に個別株への投資は大成功を収めますが、歴史的に投資家は3分の1の期間で個別株の投資で損失に直面してきました。したがって、株価指数を通じた投資の多様化は、投資家が依然として市場に参加しながら、個別企業特有のリスクを低減させるのに役立つと考えています。
出所：モーニングスター・ダイレクト、GSAM
株式市場における「ディスラプション（破壊）」の速度はここ数十年で加速。
技術革新とグローバリゼーションが企業間の競争環境を加速・激化させた結果、株式市場における「ディスラプション」が発生する頻度はより高まりました。すなわち、企業の持続力は減退してきているといえます。例えば、ダウ工業株30種構成銘柄の平均組入期間は、1984年の46年から今日の30年にかけて3分の1短縮されました。企業はもはや、長きにわたりその産業を支配し続けることはできないのかもしれません。したがって、投資家は個別株式に対する過度な集中に対して警戒を払うべきだと考えます。
出所：ブルームバーグ、GSAM
上のセクションの注：2018年11月現在。図は、S&P500指数構成銘柄およびS&P500指数のトータル・リターンについての分析です。個別株は、1990年から継続的にS&P500指数に含まれてきたすべての株式の1987～2017年のトータル・リターンを分析しています。S&P500指数は1987～2017年のトータル・リターンを分析しています。下のセクションの注：2018年11月現在。図は、現在のダウ工業株30種算出来の年数、および各年における採用企業の平均組入年数を示しています。上記は経済や市場等の過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。
市場を傍観することで損失を回避できたとしても、それはその後の上昇を見逃すことにもなり得る。
株式市場の最も大きな上昇は、市場が底値を付けた数日以内に発生しました。投資家は、損失回避バイアスに注意すべきだと考えます。これは、市場のタイミングを取ろうとしている間に利益を見逃してしまう可能性があるためです。投資家が完全なタイミングで投資を成功させることはめったにありません。たとえ、損失を回避することができたとしても、その後の反発からの利益は往々にして逃してしまいます。したがって、弊社ではリスクを意識したポートフォリオの構築と戦略的な資産配分の維持を提唱します。
出所：ブルームバーグ、GSAM
長期投資を前提とした戦略的な資産配分は、マーケット・タイミング戦略に打ち勝ってきた。
流動性の高いオルタナティブ戦略は、景気サイクル後期で特に分散効果を高め、市場のボラティリティが高まる局面でより効果を発揮すると考えます。歴史的に、オルタナティブ戦略を採用していた投資家は、景気サイクルが転換する際には、株式投資家よりも損失を抑えつつ、その後の市場の回復の恩恵も享受することができました。オルタナティブ戦略は、投資家がリスクを回避しながらも、投資を続けるための効率的なソリューションを提供すると考えます。
出所：ブルームバーグ、GSAM
上のセクションの注：2018年11月現在。図は、直近3回の景気サイクルの市場の底値（2009年3月9日、2002年10月9日、1990年9月28日）からのMSCIワールド指数の平均5年トータル・リターンを分析しています。「投資し続けた場合」とは、市場の底値でMSCIワールド指数に投資したことを意味し、平均すると5年間のトータル・リターンは139%となりました。トータル・リターンの「獲得」比率は、投資期間のリターンが全体に占める割合を表します。トータル・リターンを「逃した」比率は、市場の底値から特定期間投資しなかったことによって投資家が得られなかったリターンの比率を表します。「底値から2日後に投資した場合」、「底値から1ヵ月後に投資した場合」はそれぞれ、市場の底値の後2日間、市場の底値の後21営業日投資せず、その後MSCIワールド指数に全額投資したことを意味します。下のセクションの注：2018年11月現在。図は、直近3回の景気サイクルにおける市場の底（2009年3月、2002年10月、1990年9月）の1年前にMSCIワールド指数およびHFRIファンド・オブ・ファンズ指数に投資した場合のリターンを示しています（起点を100として指数化）。上記は経済や市場等の過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。代替投資では、レバレッジを利用したり、過度に投機的な投資手法を用いるなど、その運用において高いリスクをとる場合があります。このような手法を採用することにより、運用パフォーマンスのボラティリティが上昇し、投資元本の欠損あるいは全損のリスクが高まることがあります。詳細は「代替投資に関するリスクについて」をご参照ください。
国内の売上比率が高い小型企業は大型企業と比較して政治リスクの影響を受けにくい。
世界的に政治を巡る不透明感が高まるなかで、国内での売上比率が高い小型企業はより魅力的になっていると考えます。小型株式は、貿易摩擦の激化、地政学を巡る懸念、ブレグジット、イタリア財政問題などの影響を比較的受けにくいと予想されます。
出所：ハーバー・アナリティクス、GSAM
過去、小型株式は大型株式を大幅に上回るリターンを優れたシャープレシオで実現。
長期的にみれば、小型株式は過度に大きなリスクを負うことなく、大型株式を大きく上回るリターンを記録し、その力強さを証明してきました。特に不透明感の高まる環境下では、小型企業は国内の売上比率が高いという特徴により、国外のリスクの影響を受けにくいと考えられます。さらに、先進国では、引き続き国内消費が良好であることも追い風になると考えます。
出所：ファクトセット、ブルームバーグ、GSAM
上のセクションの注：2018年11月末時点。下のセクションの注：【左図】期間：2001年1月～2018年11月。小型株式：MSCIワールド小型株指数、大型株式：MSCIワールド指数【右図】2018年11月末時点。米国、欧州、日本の指数の時価総額加重を使用して算出。米国大型株式：S&P500指数、欧州大型株式：MSCI欧州指数、日本大型株式：MSCI日本指数、米国小型株式：ラッセル2000指数、欧州小型株式：MSCI欧州小型指数、日本小型株式：MSCI日本小型指数。上記は経済や市場等の過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。
ESG（環境・社会・ガバナンス）投資は従来の投資のようにみえる。
ESGについてのよくある誤解は、ESG投資は収益を犠牲にしているというものです。そのような考えは誤りであり、ESGの要素を投資プロセスに統合しても、リスクが高まるもしくはリターンが低下することはないと考えています。 規律あるプロセスと厳格な計量分析を巧みに使用し構築されたポートフォリオは、やがて社会的にも経済的にも良好な結果を実現する可能性を秘めています。実際のところ、ESG投資は従来から行われていた投資手法の新たな表現に過ぎず、投資家が社会的に良い結果を生み出し、パフォーマンス面でもうまくいく可能性があります。
出所：ブルームバーグ、MSCI、GSAM
ESGを投資プロセスに統合しポートフォリオを構築する。
ESGは、ポートフォリオ・マネジャーが社会的な影響と利益獲得の両方の可能性を秘めたポートフォリオを構築する際のレンズとしての役割を果たします。 したがって、伝統的な投資と同様に厳格さと規律が必要とされるため、ポートフォリオ構築のプロセスに組入れることができます。 投資家は、さまざまな資産クラスへの投資にESG要素を組入れることで、社会的な影響を与えることができます。
出所：GSAM
上のセクションの注：2018年11月30日現在。世界株式：MSCIオール・カントリー・ワールド指数、ESG投資：MSCIオール・カントリー・ワールドESG指数。上記は経済や市場等の過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。下のセクションの注：2018年11月30日現在。図は、ESGを組み込むことが出来るコア資産、サテライト資産、オルタナティブ戦略についての参考資産配分フレームワークを示しています。上図は例示を目的とするものです。
米国大型グロース株のパフォーマンスはバリュー株を上回ってきたが、いくつかの観点で前例のない値を記録。
グロースまたはバリューのいずれかが継続して優位な相場環境となる期間の長さは、その時々によって変化するため、どちらに投資すべきかという判断は難しいといえます。足元のグロース優位の相場は長期の中央値の4倍以上も続き、21ヵ月を記録しています。これは、2000年のITバブル時の2倍に匹敵する長さです。同時に、グロース株のバリュエーションは拡大を続け、過去最高値に達しました。
出所：ブルームバーグ、GSAM
グロース株の大幅な上昇を受け、意識せずとも資産配分は歪なものに。
過去数年間にわたって、米国大型グロース株がバリュー株のパフォーマンスを大幅に上回ってきたために、過去に同じ比率で投資を始めた場合 でも、足元の資産配分はグロース株に大きく偏ってしまっています。弊社では、投資家はこの不均衡に注意を払い、グロース優位の相場が転換する可能性に備えて資産配分のバランスを再考すべきだと考えます。
出所：ブルームバーグ、GSAM
上のセクションの注：2018年11月時点。予想PERは12ヵ月先予想PERを使用。下図では3ヵ月間移動平均のパフォーマンスを使用。米国大型グロース株：ラッセル1000グロース指数。下のセクションの注：期間：2018年11月時点。投資開始時に米国大型グロース株と米国大型バリュー株に50%ずつ投資を行った場合の資産配分の変化を示しています。米国大型グロース株：ラッセル1000グロース指数、米国大型バリュー株：ラッセル1000バリュー指数。2年間移動平均のリターンを基に算出。上記は経済や市場等の過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。
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