MARKET KNOW-HOW | 2019年9月

指数による試算では過去約20年、投資家が5,390日間すべてを投資に回した場合と、その期間の中で最も投資の好機であった10日間を逃した場合では、獲得できたリターンが2倍以上変わっていることが示されました。さらに、40日以上の好機を逃した場合は、リターンが低下するどころかマイナスのリターンとなってしまいます。如何に洗練された聡明な投資家といえど、マーケット・タイミングを正確に見極めることは不可能と言えます。したがって、長期的な視野に立った、戦略的な投資戦略の基盤を固めることが重要だと考えます。

長期に渡る米国株式の強気相場、景気 サイクルの成熟化、そして地政治学的 な不確実性を考慮すると、投資家は現 在の市場に資金を投じることを躊躇 するかもしれません。しかし、長期目線 の投資家が時間の経過に伴い強い恩 恵を受けてきたという歴史的な事実を 踏まえ、投資家は常に長期的な目線を 維持すべきだと考えます。指数による と、5年、10年、15年間世界株式に投資 を続けてきた投資家は、それぞれ86%、 98%、100%の確率でプラスのリターン を獲得することが出来たことになり ます。

足元の米国株式のバリュエーションからは、その後約10年間で米国株式から得られる年率リターンが一桁台後半にとどまることが示唆されています。同時に、米国においても徐々に高齢化社会が進行し、2020年までに65歳以上の人口割合が5歳以下の人口割合を上回ると推測されます。株式リターンが一定の水準に落ちつき、低金利が継続する環境では、持続的なキャッシュ・フローを追求するために伝統的資産以外への投資を検討する必要があります。

足元の環境では、ポートフォリオにインカム重視の資産を組入れることが重要になっていると考えます。米国株式の配当利回りが2%弱であるなか、投資家は4%以上の年率利回りを達成するためには、伝統的なコア資産以外の、より力強いキャッシュ・フローを創出する非伝統資産に目を向ける必要があります。インカム資産をポートフォリオに取り入れる意義として、株式リターンの大半を、比較的リスクと不確実の高いキャピタル・ゲインではなく、安定したインカムから得られるという利点も挙げられます。

為替動向に基づく日本株式投資は、以前ほど有効ではなくなってきています。過去数年間で、日本株式と米ドル/円の相関は低下しているためです。背景として、国内売上高比率の高い企業の利益成長安定化や、輸出企業の日本円に対する依存度の低下、ROE（株主資本利益率）や純利益率、企業ファンダメンタルズの改善などが挙げられます。

内閣府公表のデータに基づくと、日本の上場輸出企業の損益分岐点となる米ドル/円レートは、1米ドル=99.8円となっており、過去1年間の平均為替レートである1米ドル=110.9円と大きな乖離があります。さらに、医薬品や化学などのセクターは、相対的に円高に対する耐性があると考えられます。日本株式投資においては、為替動向に基づく投資よりも、ファンダメンタルズに基づく銘柄選択が、リスクを低減しつつリターンを獲得する鍵になると考えます。

金融危機の発生または顕著な世代間ギャップから生まれた新しい消費スタイルが、シェアリングエコノミーを生み出しました。この新たなビジネスモデルは、近い将来に従来型のビジネスモデルに匹敵する経済価値を生み出す可能性があります。テクノロジーの進化が、資産の所有を必要としない「アセット・ライト」なビジネスモデルを可能にしました。モノの所有に代わり、コスパ、体験、サービスや持続性が求められるようになっています。このようなプラットフォームの構築を牽引してきたのは1980年から90年代に生まれたミレニアル世代ですが、現在ではすべての世代がこれらを使用するようになってきています。

グローバルな企業環境は、過去20年間で劇的に変化してきました。この変化は、幼い頃からテクノロジーに慣れ親み、従来と異なる消費意識をもつミレニアル世代によってもたらされたものと考えています。ミレニアル世代の所得が増加するにつれ、この世代の消費が世界経済に与える影響は大きくなります。「ミレニアル世代」のレンズを通して世界を見ることで、投資家は将来の勝者となる企業を見極めることができると考えます。

右に示す4つのファクターは、経済合理性を有することなどから、過去数十年に渡り一般的にも支持されてきたものです。また、さまざまな市場環境においても有効であることが実証されており、市場全体の値動き（ベータ）以上のものを提供するという意味では「アクティブ」運用であるといえるかもしれません。このような透明性の高いルールに基づいた評価手法を低コストで採用することで、従来の時価総額加重型のパッシブ運用に勝るリスク・リターンを実現できると考えています。

スマートベータ戦略は概して、過去10年間で魅力的なリスク・リターンを提供してきましたが、各ファクターのリターンは時期によって異なります。そこで、上記4つのファクターを組み合わせたポートフォリオを構築することで、従来の時価総額加重型のポートフォリオとの乖離を僅かな水準に留めたうえで、より効率的なリターンが得られる可能性が高まると考えています。実際、2000年以降、この4つのファクターを均等配分したスマートベータ型ポートフォリオの年次リターンは、約75%の確率で時価総額加重型ポートフォリオを上回りました。

データを読み解くことで得られる情報の価値は、そのデータの量と質によって異なります。初期段階（ゾーン1）では、十分なデータが取得できず、データから得られる情報の価値は小さいままです。しかし、次の段階に入り（ゾーン2）、大量のデータが利用可能になると、データ解釈処理が可能なマネージャーはそれが強みとなり、アルファを生み出す機会が豊富に生まれます。しかし、データが広く一般にアクセス可能になると（ゾーン3）、より大量のデータを得ることにあまり価値がなくなってしまいます。したがって、ファンド・マネージャーが情報の優位性を維持するためには、一貫して進化し続ける必要があります。

人工知能とは、人間の脳を必要とする知的な作業を実行するコンピューターアルゴリズムとして定義されますが、今日では人間の介入無しに迅速に実行できるようになりました。コンピューターは、人間の認識をはるかに超える速度で知識とパフォーマンスを絶えず学習そして改善できるため、投資家に情報上の優位性をもたらしてくれる可能性があります。